求人メディアの最終形はオウンドメディアなのかもしれない

求人メディアの最終形はオウンドメディアなのかもしれない

2020年のもっとも悪いトレンドはコロナウィルスであることは間違いない。

アジア圏だけに限らず、ヨーロッパ、アメリカなどたくさんの国で猛威を振るっており、いまだに解決策が見えないのが現状である。緊急事態宣言が発令され、ますます混沌と化している。そんな中、求人業界を取り巻く環境も悪くなる一方で、雇用そのものに影響が出始めている。もちろん必要だからこそなのだが、どの業種でも人件費はかなりのコストになる。求人案件数も日を重ねるにつれて減少しており、歯止めがかからない中、どういった形で耐え忍んだらいいのだろうか。

景気鈍化で広告費は間違いなく削減対象

削減対象というか、求人募集をすることがなくなるから広告経費としては間違いなく削減の方向に向くはずである。現在は、新卒・中途採用ともに非常に鈍化しており、現在立っている見通しだけでも2~3ヶ月は厳しい予測が立っている。

全ての企業にアンケートを取ったわけではないが、筆者が伺ったところ、飲食業界は60~70%の売上減少、製造業は30~40%減、情報通信は若干減といった感じがトレンドだと聞いた。稼働が減れば、スタッフの人手不足などはなく、必然的に人を募集することがないのである。

仮に削減したとしてもゼロにはできない

求人広告費を下げる取り組みをどれだけしても、完全にゼロにすることは出来ないと思っている。紙メディアよりもインターネットメディアが躍進してきた理由はここにあり、またもう1つの大きな流れとして個別メディアではなくてオウンドメディアにシフトしつつある理由もここにある。

オウンドメディアの最大の武器は、値段の安さからくるコストパフォーマンスの高さではないだろうか。

景気が厳しくなればなるほど各社ともに見直しを図るため、オウンドメディアが躍進するのである。先行きが不透明であることも、この流れに拍車をかけることになる。

オウンドメディアリクルーティングの活用

自社ブランドの訴求力が何よりも重要

オウンドメディアリクルーティングには大きく2つあると思っている。1つは派遣会社のような、多数に渡る募集案件を有している会社のオウンドメディア。言い方は悪いが、たくさんの餌をぶら下げてどこかの案件で釣り上げることが出来ればいいだろうというスタンスのもの。

サーチプラスfor求人

もう1つは自社の商品、サービス、ブランドなど打ち出すものがあって、それに付随する形でリクルートもやってしまおうというスタンスのもの。この2つを比べた時に、圧倒的に強いのは後者だと筆者は思っている。

求人サイトとしては他メディアとの連携がカギ

どんなサイト運営でも同様のことが言えるが、そのオウンドメディアだけで応募というコンバージョンを得ることはなかなか至難の業だ。

自社ブランドの確立されている企業は商品ばかりに目が行きがち。派遣会社などは会社の持つ訴求力が低い分、他メディアとの連携を図らなければ効果は生み出せない。特に求人という領域においては、indeedや求人ボックスなどのまとめサイト、Google、Yahoo!などの検索エンジンとの親和性を高めることが全てだと言える。

オウンドメディアリクルーティングの導入のメリット

固定費のみで運営できる点

ここが一番の魅力ではないかと思う。案件が多数あればあるほど、普通は広告経費はかかるものであるが、オウンドメディアは一切経費は掛からない。掲載する求人案件が多いほど、得をするのである。

求人におけるオウンドメディアの紹介は過去記事を参照頂きたい。

自社への帰属意識が高い求職者が期待できる

そういった意味では自社サイトの活用がオウンドメディアリクルーティングの一番最良の形ではないかと思う。リクオプのようなサイトは求人案件のみの掲載なので、自社への帰属意識の高さを求職者に求めるのは少々酷だと思う。

一方、自社サイトから応募してくる求職者は会社を見て応募をしてくる割合が高い。ということは、会社そのものを評価してくれており、帰属意識を持ってくれている可能性が高い。

トレンドはオウンドメディアリクルーティング

景気の不安定さも相まって、オウンドメディアリクルーティングの魅力が再度見直されつつある。現在のような、掲載ごとに経費が掛かるような広告は今後縮小していくと思っている。

求人広告の営業も少しずつ増えてきている。まだまだ市場のシェアとしては少ないかもしれないが堅実な成長をしているので、未導入の企業は前向きに検討すべきだと思う。

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