求人メディアトップの座を堅持するタウンワークにも陰りが出てきたのかもしれない

求人メディアトップの座を堅持するタウンワークにも陰りが出てきたのかもしれない

全国的に発行されている求人誌タウンワーク。知名度もダントツの1位ではないかと思っている。

求人誌自体はたくさんあるが、あれほど広域に発行されている求人誌は存在しない。この2020年から、一部編成が変わったこともあり、今後もいろいろな動きが出てくるかもしれない。本当がどうか分からないが、少し出ている噂みたいなものについても触れておきたい。

タウンワークってこれだけのエリアで発行されている

全国放送でCMが流れているくらいなので、発行エリアも他の求人誌に比べるとダントツで多い。

北海道エリア

  • 札幌駅・大通・すすきの周辺版
  • 札幌北部版
  • 札幌南部版

東北エリア

  • 仙台中心部版
  • 仙台北部版
  • 仙台南部版

首都圏エリア

  • 千葉・作倉・茂原・木更津版
  • 船橋・習志野・八千代・成田版
  • 市川・船橋・浦安版
  • 松戸・柏・野田・我孫子版
  • 東武伊勢崎沿線版
  • さいたま・上尾版
  • さいたま・川口版
  • 川越版
  • 所沢版
  • 武蔵野・多摩版
  • 調布・府中版
  • 八王子・立川・青梅・あきる野版
  • 横浜中心部版
  • 京急・根岸沿線・横須賀版
  • 東海道沿線版
  • 相鉄沿線版
  • 東急東横・横浜線沿線版
  • 大田・川崎・鶴見版
  • 湘南・西湘南版
  • 神奈川県央版
  • 町田・相模原・小田急沿線版
  • 田園都市沿線版
  • 東京駅・日本橋・銀座・新橋版
  • 上野・秋葉原・神田・御茶ノ水版
  • 池袋周辺版
  • 新宿・高田馬場・四谷周辺版
  • 渋谷・恵比寿・六本木・中目黒版
  • 港・品川・大田版
  • 目黒・世田谷・東急沿線版
  • 京王・小田急沿線版
  • 中野・杉並版
  • 西武池袋沿線版
  • 東武東上・三田沿線版
  • 北区・足立・川口・草加版
  • 浅草・北千住・荒川・葛飾版
  • 総武・都営新宿沿線版
  • 東西・京葉沿線版

北関東エリア

  • 水戸・ひたちなか・日立版
  • つくば・土浦版
  • 宇都宮・小山版
  • 伊勢崎・両毛版
  • 高崎・前橋版
  • 埼玉県北部版

甲信越・北陸エリア

  • 新潟版
  • 富山・高岡版
  • 石川版
  • 福井版

東海エリア

  • 名古屋東部・瀬戸周辺版
  • 名古屋南部・知多版
  • 名古屋西部・西尾張版
  • 名古屋北部・東尾張・東濃版
  • 西三河版
  • 東三河版
  • 岐阜版
  • 三重版
  • 名古屋中心部版

関西エリア

  • 天王寺・あべの・大阪市南西版
  • 守口・門真・大阪市北東・枚方・寝屋川版
  • 豊中・池田・箕面・十三版
  • 吹田・淀川・高槻・茨木版
  • 堺・南河内版
  • 泉州・和歌山市内版
  • 東大阪・八尾・大阪市南東版
  • 奈良版
  • 三宮・神戸東・芦屋・西宮版
  • 三宮・神戸西
  • 明石・西区・三木・小野版
  • 姫路・加古川・たつの版
  • 尼崎・伊丹・宝塚・川西・大阪市北西版
  • 京都北西版
  • 京都南・滋賀版
  • 梅田キタ版
  • ミナミ版

中国・四国エリア

  • 岡山版
  • 倉敷版
  • 福山・びんご版
  • 広島中心部版
  • 広島東部版
  • 広島西部版
  • 香川版

九州エリア

  • 博多・天神版
  • 福岡東版
  • 福岡西版
  • 福岡南版
  • 小倉・苅田・行橋・下関版
  • 八幡・遠賀・飯塚版
  • 久留米・鳥栖・佐賀版
  • 長崎版
  • 大分版
  • 熊本中心部版
  • 熊本北部版
  • 熊本南部版
  • 宮崎版
  • 鹿児島版

やはり東京都内で発刊されているものは他エリアとは比べ物にならないくらいの数だ。筆者は愛知県在住なので、仕事柄掲載をしているのが6誌ほどになるが、東京はその6倍。

こんなに細分化する必要があるものかと疑問に思うが、やはり首都圏は首都圏の事情というものもあるのだろうし、案件数もきっと多いのだろう。

愛知県は求人市況も活況で、広告メディア会社からは利益の取りやすいエリアだとは聞いていたが、やはり首都圏とは市場規模が違うなと痛感する。

掲載元として苦言を呈するとすれば…

発行部数のコントロールが不透明

どの版でどれだけの部数が設置されているのかは、長年掲載している会社であっても残念ながら教えてもらえない。リクルート側から情報は提示してもらえない仕組みになっている。代理店の方でも知らないようだが、真偽は分からない。

また、どれだけの部数が捌けずに処分されているかも知る術がない。

もちろん発行側のメンツ的なものだったり、戦略があるので非公表としたい理由も分かるが、掲載企業であればやはり1つの目安として知っておきたいものだ。

結局は掲載する会社の責任に委ねられている

社員区分にしても、直接雇用・派遣案件の区分にしても、すべて掲載する会社の責任に委ねられている。個別具体的な審査をしないので、見ていて怪しいなと思う原稿も時々見られる。

時給の表記にしても、基本的なものを提示している会社もあれば、割増分を含めたものまで提示している会社もある。みんな統一すればいいのにとは思うものの、ある程度の不公平感は否めない。

問題があった時は恐らく、原稿の作成を行っている会社も含めて責任の所在が明確にされるので無茶苦茶なことはもちろんできない。

昨年から噂されている内容

全国で一番メジャーな求人誌と言っても過言ではないタウンワーク。昨年あたりから、気になる噂話が出ている。「タウンワークも廃刊になると言われている」といった内容の噂だ。

タウンワーク

誰がソースになっているのかはもちろん分からない。将来的にはそういったことが起こるのかもしれないが、現実的に年内になくなるとはなかなか考えられない。でも、火のない所に煙は立たぬとよく言われるが、事実として2020年1月にタウンワークの社員版が廃刊になってしまった。

恐らく、全部なくなるということではなく、版の見直しをして「なくなる版もある」といった感じで捉えておくことにする。そういった点では、タウンワークにも陰りが出てきたのかもしれない。

タウンワークに次ぐ、「an」でも廃刊になってしまったのだから、全くあり得ないということはないかもしれない。

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